Appleは今秋（2018/9）、有機EL（OLED）モデル2つと液晶モデル1つを発売すると予測されています。
以下、日本経済新聞の報道です。
 
2018年秋のiPhone用液晶を大量受注
J社は、2018年秋発売のiPhone用の液晶パネルを増産するために、総額約550億円の資金調達をすることを発表しています。
このうち約200億円は、生産停止している石川県のN工場を筆頭株主である産業革新機構に売却することで調達する方針です。
資金調達した550億円は、iPhone用の液晶を増産するための部材調達や生産設備の確保に使用する計画とのことです。
液晶パネルの在庫を積み増すための運転資金に苦労するほど、J社は資金繰りが苦しい状況に追い込まれている、と日本経済新聞は指摘しています。
 
休止中の工場はOLEDの量産拠点に
産業革新機構は、J社から取得するN工場を、J社が子会社化する予定だった有機EL（OLED）製造のJOLEDに現物出資し、N工場を中大型の有機EL（OLED）量産の拠点とする方針です。
とはいえ、J社が有機EL（OLED）を供給するには数千億円規模の資金が必要となります。資金獲得のため、J社は外部企業との資本提携に向けて中国のパネルメーカーなどと協議したものの、交渉はまとまっていません。
日本経済新聞によると、有機EL（OLED）を採用したiPhone Xの販売不振のためにAppleは液晶に回帰する姿勢を強めている、とのことです。
 
J社が液晶を提供するiPhoneは有機EL（OLED）モデルより割高に？
2018年秋の次世代iPhoneは3モデルが発売されると、Appleに関する情報の正確さで定評のあるK証券のアナリストが予測しています。
その3モデルとは、現行iPhone Xの後継となる5.8インチ有機EL（OLED）モデル、6.5インチの大型有機EL（OLED）モデル、そして6.1インチの液晶モデルです。
このラインナップの中で、液晶モデルは機能を絞り込んだ低価格モデルになると予測されていました。
しかし、サプライヤー動向に詳しい台湾メディアDigiTimesは最近、有機EL（OLED）の調達価格低下などにより、5.8インチモデルの製造コストが10%以上安くなり、5.8インチ有機EL（OLED）モデルが3モデル中で最も安価なモデルになる可能性がある、と報じています。
仮にこの報道が事実なら、J社が液晶を供給するモデルは最安値という魅力が揺らいでしまうため、販売面で苦戦を強いられるかもしれません。

 
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